こんな方にオススメ!
- 中小企業で働き方改革をどのように行うべきか知りたい方
- 業務効率・生産性をあげたい方
- さまざまなクラウドサービスを知りたい方
※中小企業様を対象としております
セミナー紹介文
中小企業こそ取り組むべき働き方改革セミナー
~働き方を変える仕組み、クラウドサービスの活用効果とは?~
働き方改革の推進がすすむとされる2017年、福岡県でも「働き方改革に向けた地域推進プラン」が制定され地方自治体単位でより働きやすい環境整備に向け動き出しました。
今回少子高齢化・労働人口の減少という時代背景のもとで、現代の企業が成長し続けていくためには、
これまでの働き方を見つめ直し、改善し、新たな仕組みを作り上げることで生産性の向上をはかる必要があります。
テレワーク、フリーアドレス、業務効率・・・いろいろなワードが取りざたされているなかで、貴社で進めていくべき働き方改革はどのようなものでしょうか。
会社を成長させるための新しい制度や社員の生産性を上げるための新しい働き方をどのように作っていけば良いのか、
今回は基調講演に働き方の改革で注目を集めるSansan株式会社CWO(チーフワークスタイルオフィサー)角川氏を講師としてお招きし「何のために働き方改革が必要なのか」について講演いただきます。
またサブテーマにあるクラウドサービスを活用することによって実現される働き方改革の仕組みについてさまざまな角度からご提案いたします。
セミナー概要
セミナータイトル | >中小企業こそ取り組むべき働き方改革セミナー ~働き方を変える仕組み、クラウドサービスの活用効果とは?~ |
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日時 | 2017年4月25日(火)14:30~17:30(開場14:00) |
会場 | 式会社ヌーラボ セミナールーム 住所:〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名1丁目8−6 MAP |
定員 | 50名 |
受講料 | 無料 |
持ち物 | お名刺1枚、筆記用具 |
主催 | スターティア株式会社 (共催:アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社/Sansan株式会社/株式会社ヌーラボ) |
セミナー プログラム
14:00~ | 受付開始 |
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14:30~ |
基調講演 45分 程度 何のための「働き方改革」? 〜大企業ではなく中小企業がやるべき「働き方改革」とは?〜 概要:昨今「働き方改革」というキーワードが新聞などのメディアを賑わしていますが、その中身はいったい何なのでしょうか? 一企業の(しかも中小企業の)観点で考えると、いまいち働き方改革をする必要性にピンとこないのではないでしょうか? そこで、社員5人から10年で300人になったSansan㈱がやってきた取り組みを事例にして、 大企業ではなく中小企業がやるべき働き方改革について、同社のCWO(Chief Work Style Officer)の角川氏がご解説いただきます。 講師 Sansan株式会社 CWO 角川 素久氏 第一部 25分 程度 Amazon Workspaces を活用したリモートワーク ~セキュリティリスクを回避した業務効率化の実現~ 講師 アマゾンウェブサービスジャパン株式会社 盛田 裕氏 第二部 25分 程度 コラボレーションツールで企業の多様な働き方を促進 〜コミュニケーションを円滑にして働き方を改革しよう〜 講師 株式会社ヌーラボ 井上 美穂氏 第三部 25分 程度 働き方を変え、企業の収益を最大化する方法とは? 講師 Sansan株式会社 福岡支店長 中村 成寿氏 福岡支店長 中村 成寿氏 第四部 25分 程度 だれでもどこでもセキュアにデータ管理 講師 スターティア株式会社 栗原 雅 質疑応答 |
17:30 | 終了予定 |
- 講演内容は、都合により予告無く変更する場合がございます。
- 同業者様のご参加はお断りさせていただく場合がございます。
- 応募者多数の場合、抽選とさせていただきます。
お問い合わせ先
会社名 | スターティア株式会社 |
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住所 | 〒163-0919 東京都新宿区西新宿2-3-1 新宿モノリス19F |
TEL | 03-5339-2240 |
セミナー担当 | 高橋 |
講師紹介
1999年慶應義塾大学環境情報学部卒業後、三井物産系列の大手コールセンター・もしもしホットライン(現りらいあコミュニケーションズ)で、営業、経営企画などを担当。
2社内ナレッジ共有プロジェクトを立ち上げる。2007年中小企業診断士登録。
同社退職後、創業メンバーとしてSansan株式会社設立に参加。名刺データ化オペレーション、バックオフィス、人事部門等を歴任。2013年よりCWO (Chief WorkStyle Officer)に就任。
サービスを通じて顧客の「ビジネスの出会いを資産に変え、働き方を革新する」ことをミッションに掲げる企業として、自社の「新しい働き方」推進を担っている。