企業が直面しているセキュリティ上の脅威について解説しています。
「企業が警戒すべき情報セキュリティの脅威①」では、現状の代表的な脅威について紹介しました。
こうした脅威に対して企業は具体的にどのような対策を講じるべきなのでしょうか。
この記事では、脅威への対策として従業員の教育とUTMの導入について取り上げ、それぞれの内容を解説します。
従業員の教育
多くのセキュリティ事故は従業員のミスや意識の低さによって引き起こされます。
そのため、セキュリティに関する教育を徹底することは非常に重要です。
一般的には、以下のような内容について教育を行います。
- ID・パスワード管理
- メールの取り扱い
- ウイルス・マルウェア対策
- SNS利用の意識
- 業務利用している端末のバックアップ
- 公共Wi-Fiへの注意喚起
単なる形式的な教育にとどまらず、セキュリティ事故のリスクについても理解させることが大切です。
セキュリティ事故が起きた場合、企業と自分にとってどんな不利益があるのか理解してもらったうえで、事故防止への協力意識を高める必要があります。
UTM
UTMは「Unified Threat Management」の略であり、日本語では「統合脅威管理」と訳されます。
複数のセキュリティ機能を集約させたハードウェアのことです。
UTMを導入するだけで、強固なセキュリティ体制を実現可能です。
また、異なる脅威へそれぞれ個別に対策を用意する必要がないため、コストメリットの面でも優れています。
UTMに関する詳しい内容は「UTMの必要性とは?基本機能やメリット・デメリットを徹底解説」で解説していますので、ぜひお読みください。
特に便利なのがレポート機能です。
レポート機能とは、検出された脅威の数・種類を確認できる機能のこと。
自社のネットワークがどの程度の脅威の対象になっているか、正確に把握できます。
スターテイア提供のUTMのレポート機能を利用すると、機器ごとにレポートを表示でき、UTMの導入効果を把握できます。
レポートは管理画面で確認でき、PDFでの出力も可能です。リアルタイムに更新される情報で、日常的にセキュリティチェックができます。
管理画面では、ブロックしたアンチボット、アンチウイルス、IPSの件数が明示されます。
万が一、ウイルスに感染もしくは感染の疑いのあるPCがある場合、感染PC台数が表示されます。
まとめ
企業が対策しなければならない脅威の数は多く、個別に対策を用意するのは現実的ではありません。
教育・研修で社内のセキュリティ意識を育成するとともに、UTMの導入で脅威に対する「多層防御」を実現してください。
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【著者・監修者企業】
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資格
一般建設業 東京都知事許可(電気通信工事業):(般-4)第148417号
古物商 東京都公安委員会許可(事務機器商):第304361804342号
労働者派遣事業 厚生労働省許可:派13-316331
小売電気事業者 経済産業省登録:A0689
電気通信事業者 総務省届出:A-29-16266
媒介等業務受託者 総務省届出:C1905391
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