「フリーアドレスとは?新しいオフィスの在り方①」では、フリーアドレスの概要や、メリット・デメリットについて解説しました。
フリーアドレスによる恩恵を受けるためには、自社がフリーアドレスに向いているのか検討する必要があります。
また、フリーアドレス導入の流れや注意点について知っておくことも重要です。
この記事では、フリーアドレスを導入するうえで知っておいていただきたいことを解説します。
フリーアドレスに向いている業種
フリーアドレスの成功例として以下のような例が挙げられます。
- セクションを超えたコミュニケーションが生まれた
- 従業員が自由に場所変えて気分転換して働けるため、生産性が向上した
- グループ内、チーム内での情報共有がスムーズになった
- オフィスが省スペース化され、コスト削減につながった
フリーアドレスに向いているのは、基本的な業務がパソコンのみで完結する業種です。
特に、IT関連の企業はパソコン作業が中心であるほか、適度にリラックスできる環境が求められることからフリーアドレスに向いているといえます。
フリーアドレスを導入する流れ
フリーアドレスの導入は、一般的に以下のような流れで進められます。
- 従業員の在籍率確認
- オフィス内への周知・アンケート
- レイアウト設計
- 作業用端末の手配
- 運用ルールの策定
フリーアドレスを導入する際の注意点
フリーアドレスの導入は、在席率を把握してから判断する必要があります。
在席率が高いオフィスの場合、フリーアドレスを導入しても効果が見込めません。
また、フリーアドレスの導入は経営者が一方的に決めるべきではありません。
現場で作業する従業員にとって本当にフリーアドレスが必要なのか判断する必要があります。
そのため、導入前に従業員のフィードバックを得ることや、導入の目的について周知しておくことが大切です。
フリーアドレスを導入したものの、従業員が毎回同じデスクを利用してしまい、形骸化することがあります。
また、私物に関するトラブルも起こり得ます。
そのため、「毎回違うデスクを使う」「私物はロッカーにしまう」といった運用ルールを明確に定めておくことも大切です。
まとめ
パソコンでの作業が中心の業種であれば、フリーアドレス導入による効果が期待できます。
リモートワークと併用することで、自由度の高い働き方が実現され、従業員がのびのびと働いてくれるようになるでしょう。
スターティアでは「リモートワーク環境の構築」のサービスを提供しています。
フリーアドレスに加えてリモートワークを導入したい場合は、ぜひご相談ください。
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資格
一般建設業 東京都知事許可(電気通信工事業):(般-4)第148417号
古物商 東京都公安委員会許可(事務機器商):第304361804342号
労働者派遣事業 厚生労働省許可:派13-316331
小売電気事業者 経済産業省登録:A0689
電気通信事業者 総務省届出:A-29-16266
媒介等業務受託者 総務省届出:C1905391
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