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お役立ち記事

2023-12-08 09:00:36

業務用複合機の価格相場|リース・レンタル・購入の違いとは

業務用複合機の価格相場|リース・レンタル・購入の違いとは

オフィスワークに欠かせない業務用複合機は、専門業者からリースするのが一般的です。
リース以外の選択肢としては、レンタルや購入があり、それぞれメリット・デメリットがあります。
ここでは、業務用複合機の価格相場をご紹介するとともに、リース・レンタル・購入の違いや導入事例について徹底解説します。

コピー機・複合機

 

業務用複合機の価格相場|リースとレンタルの違い

業務用複合機の価格相場についてお話する前に、今一度リースとレンタルの違いを見ていきます。
以下の比較表をご覧ください。

【業務用複合機のリースとレンタルの違い】

リース レンタル
所有権 リース会社 レンタル会社
中途解約 不可 可能
契約期間 3〜6年 3ヶ月〜3年
審査 あり なし
機種選定 可能 不可
月額料金 安価 割高

一括購入は文字通り、新品あるいは中古の業務用複合機を購入することなので、ここでは割愛します。

業務用複合機の価格相場に影響するポイントは、契約期間と機種選定の可否、月額料金の傾向でしょう。

一般的にリースの契約期間は3〜6年、レンタルは3ヶ月〜3年とされます。
リースは中長期契約、レンタルは短期契約に向いている導入方法といえるでしょう。

また、リースは自由に導入機種を選定できますが、レンタルは不可能です。
さらにレンタルは中古機を借りることになるため、スペックやコンディションにばらつきが生じます。

月額料金の傾向は後述しますが、レンタルは基本的に割高です。
業務用複合機は中長期的に運用するのが一般的なので、特別な事情がない限り、リースをおすすめします。

業務用複合機の価格相場|リース・レンタル・購入の違い

まずは業務用複合機の価格相場をリース・レンタル・購入といった3つの導入方法からご説明します。

リースの場合

業務用複合機のリースにおける価格相場は、月々10,000〜25,000円が目安です。
具体的な金額は複合機のスペックに依存します。

以下、印刷速度ごとの業務用複合機の価格相場をご覧ください。
 

  • 分速15枚機:月額4,000〜8,000円
  • 分速20枚機:月額7,000〜15,000円
  • 分速30枚機:月額12,000〜18,000円
  • 分速40枚機:月額15,000〜23,000円
  • 分速50枚機:月額18,000〜25,000円

 
複合機のスペックを表す数値のひとつに、「連続複写速度」があります。
連続複写速度が早ければ早いほど、1分間あたりの印刷枚数も多くなるのです。

たとえば、「分速30枚機」は、1分あたり30枚程度を印刷できるスペックの複合機であることを意味します。

「分速30枚機」をリースする場合、月々の利用料金は12,000〜18,000円が相場です。

また、業務用複合機のリース契約では別途、カウンター料金と呼ばれるランニングコストが発生します。
カウンター料金は、月事の印刷枚数にかかる料金で、モノクロは2~3円/枚、フルカラーは15~25円/枚が一般的です。

業務用複合機をリースで導入する際は、リース料金とカウンター料金のバランスを考慮し、複数の業者から見積もりを取ることが大切です。
総じて、リース料金とカウンター料金のバランスを考慮し、複数の業者で見積もりを取ることが重要です。

レンタルの場合

業務用複合機をレンタルする場合の価格相場は、月々8,000〜15,000円が目安とされます。
レンタル会社の料金設定、そして「レンタル期間」により変動するため、上記相場は参考程度に留めてください。
業務用複合機のレンタルは短期契約がメインであり、契約期間が短いほど割高となります。

リースの契約期間は3〜7年が一般的なので、3年以内に複合機が不要となるなら、レンタルが最適かもしれません。

リースとは違って審査がなく、要らなくなったらいつでも返却できるのがレンタルのメリットです。

また、レンタルにおいてもリース同様、カウンター料金が発生します。
料金設定はレンタル会社によりますが、リースに比べると割高です。

購入する場合

業務用複合機を一括購入する場合、新品の機種は50〜150万円、中古機は20〜30万円が相場です。

具体的な価格帯について、標準的な「分速30枚機(カラー複合機)」の定価は約120万円で、オプションによっては最大400万円となります。
モノクロ複合機は定価70万円からで、オプションによって300万円程度になるケースもあります。

対照的に、中古の業務用複合機の価格が年々下がっています。
20〜30万円が目安ですが、50,000円以下で購入できる機種も少なくありません。

ただし、安価な中古機は品質にばらつきがあり、印刷コストも高めです。
なお、最新機種やカウンター数が1万枚以下のコンディションのいい機種は、中古であっても30万円以上で販売されています。

コピー機・複合機

複合機の価格相場|リース・レンタル・購入のメリットとデメリット

ここでは、業務用複合機の導入におけるリース・レンタル・購入のメリットとデメリットについて解説します。

リースのメリット・デメリット

業務用複合機のリースには、次のメリット・デメリットがあります

【メリット】
 

  • 初期費用が不要でコスト削減をしやすい
  • レンタルに比べてランニングコストを抑えやすい
  • リース会社が所有権を持つため事務管理が容易
  • 契約更新時に最新機種を利用できる
  • 廃棄にかかる費用が発生しない

最大のメリットは、初期費用やランニングコストを大きく抑えられることです。
業務用複合機は高価であり、定価100〜200万円を超える機種も少なくありません。
そのため、複合機の一括購入が難しい中小オフィスなどでは、リースで導入するのが一般的です。

また、複合機の所有権をリース会社が所有するため、減価償却や固定資産税などの処理が不要になります。
自社の事務管理が容易になるのも、リースの大きなメリットといえるでしょう。

さらに業務用複合機のリース契約は、一般的に3~6年です。
複合機は3~4年で現行機種が刷新されるため、契約更新時に最新機種を新しく利用できます。

一方、リース契約にはデメリットや注意点もあります。

【デメリット】
 

  • 中途解約は原則不可能
  • リース会社による審査が必要
  • 契約を更新しない場合は機器の返却が必要

リースの場合、中途解約は契約違反となります。
契約内容によりますが、最低でも3年は利用しなければなりません。

さらにリース会社による審査に通らなければ契約できない、契約を更新しなければ機器の返却が必要になる、といった注意点があります。

レンタルのメリット・デメリット

レンタルのメリットは、以下の通りです。
業務用複合機のレンタル契約には、次のような長所と短所が考慮されます。

【メリット】
 

  • 初期費用が不要でコスト削減をしやすい
  • ニーズに応じて契約期間を調整できる
  • レンタル会社が所有権を持つため事務管理が容易
  • 審査不要で利用できる

レンタル最大のメリットは、短期契約が可能で、中途解約も自由にできることです。
リースと同じく、複合機の所有権をレンタル会社が持つため、事務管理が負担になりません。

さらにリースとは違って利用審査がないので、手続きも非常にスムーズです。
一方で、レンタルには次のようなデメリットも存在します。

【デメリット】
 

  • 月額費用がリースに比べて割高
  • 中長期契約では支払い総額が高値になる
  • 借りられる機種に制限がある
  • サポート・メンテナンス体制がリースに比べて劣る場合がある

業務用複合機のレンタルは、リースに比べて月々のコストが割高であり、中長期利用には不向きです。

加えて、選べる複合機の機種が限定されていたり、レンタル会社がメンテナンスを担当するため、保守体制が不安定な場合があったりします。

購入のメリット・デメリット

業務用複合機を一括購入するメリットは、「購入した複合機は自社の資産になる」の一点に尽きます。

対して、デメリットや注意点は以下となります。

【デメリット】
 

  • 多額の導入コストがかかる
  • 大型機種は設置スペースが必要
  • 所有権が自社にあるため事務管理の手間が発生する
  • 処分や買い換えの負担が大きい

これらの面から、業務用複合機はリースやレンタルが主流なのです。
自社の資産になるのは魅力ですが、処分や買い換えまで視野に入れると、その負担は無視できません。

よくあるコピー機トラブルQ&A

複合機の価格相場|機種の選び方は?

ここでは、自社に最適な業務用複合機の選び方をご紹介します。

スペックで選ぶ

利用環境や用途、業務内容により、複合機に求められるスペックは異なります。
ひとつの指標になるのが印刷効率です。

たとえば、月間印刷枚数が2,000枚程度であれば、20枚/分(連続複写速度)の「分速20枚機」が最適とされます。

なお、「分速20枚機」以上のスペックを誇る業務用複合機であれば、印刷に関するストレスはほぼ感じないといわれます。
複合機の機能面やカスタマイズ性についても、注目したいポイントです。

メーカーで選ぶ

コピー機・複合機メーカーには、それぞれ特徴やスペック面、サポート体制に違いがあります。

たとえば、「Canon(キヤノン)」の業務用複合機は、初期費用やランニングコストが割高とされますが、機種の耐久性が高かったり、法人向けのアフターサポートが充実していたりします。

そのため、中長期的な視点で考えるとコストパフォーマンスが高いメーカーと判断できます。

さらに「KONICA MINOLTA(コニカミノルタ)」や「RICOH(リコー)」の複合機は高画質印刷が得意で、クリエイティブな仕事に便利な機能を多数備えていきます。
メーカーごとに特色があるため、機種選定におけるひとつの判断材料となるでしょう。

ランニングコストで選ぶ

中長期的な運用を考えると、ランニングコストは無視できない要素です。
業務用複合機のランニングコストとは、リース料金やカウンター料金、保守費用を指します。

複数のリース会社から見積もりを取り、もっともランニングコストの低い機種および会社を選びましょう。

コピー機・複合機

複合機の価格相場|リース費用を抑えるポイント

業務用複合機のリース費用を抑えるポイントについて、3つのポイントからご説明します。

自社ニーズにマッチする機種を選ぶ

業務に必要な機能・スペックを満たす機種を選ぶことが、コスト削減の第一歩です。
たとえば、最新機種は印刷効率に優れていたり、便利な機能が豊富だったりするため、導入することで業務効率を高めるでしょう。

一方、相応のランニングコストが発生するため、最新機種が必ずしも自社にとって、ベストな選択とは限りません。

月間印刷枚数・印刷速度・印刷コストを比較検討し、自社に最適な機種を選ぶことで、結果的にコストを抑えられます。

複数社から相見積もりを取る

最低2社から見積もりを取ることで、より良い条件で契約できる可能性があります。
リースの性質上、一度契約すると3年以上は中途解約できないため、会社選びは慎重に行いましょう。

値引き交渉をする

リース料金は、交渉次第で値引き可能です。
契約前に交渉を試みることで、費用を抑えられる可能性があります。

月間印刷枚数を多めに伝える、相見積もりを取っていると伝えることで、交渉が有利に進むでしょう。

【リース】業務用複合機の導入事例

ここでは、弊社サービスをご利用いただいた企業様のお声をご紹介います。

株式会社ファンネルワークス様のお声

「株式会社ファンネルワークス」様は、Web制作やプロモーション事業、コンサルティング事業を中心とする総合プロダクション会社です。

古いレーザープリンターの問題で業務に支障があったとのことで、新しい複合機の導入を検討し、スターティアにご連絡いただきました。

「小さい会社でも複合機をリースできるか不安だった」とのお声をいただいておりましたが、もちろん問題はございませんでした。
弊社のコピー機・複合機のリース/レンタルサービスは、お客様の事業規模に最適な契約プランをご提案させていただきます。

【関連ページ】
https://www.41copy.jp/voice/voice55/

医療法人社団GMC様のお声

「医療法人社団GMC」様は、当時契約していた複合機のリース満了が近づく中、機器の消耗と故障リスクに悩んでおられました。
当時、弊社担当者がランニングコストに改善の余地があると判断し、複合機入れ替えをご提案しました。

お客様の利用状況を鑑みるに、弊社サービスをご利用いただくことで、カラー印刷で約40%、モノクロ印刷は約70%のコストダウンを見込めることがわかったためです。

実際にご契約後、印刷コストは半分以下になったと喜びのお声をいただきました。

【関連ページ】
https://www.41copy.jp/voice/voice27/

まとめ

複合機の価格相場は、導入方法や機器のスペックにより異なります。
一般的なリースの場合、月々10,000〜25,000円で最新の複合機を導入できるでしょう。

なお、コピー機・複合機のリース/レンタルサービスをご提供しています。

新たなに業務用複合機をオフィスに導入していたり、リース満了が近づいていたりする場合、ぜひ一度弊社にお問い合わせください。
現在の利用状況などをヒアリングした上で、お客様に最適な複合機の選定やリース/レンタルプランをご提案いたします。

コピー機・複合機

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スターティア

【著者・監修者企業】

スターティア株式会社

弊社はパソコン周り、オフィス環境、法律の改正、コスト削減など、ビジネスに関わるお困りごとの解決策を提供する当サイト「ビジ助channel」を運営しています。

資格

一般建設業 東京都知事許可(電気通信工事業):(般-4)第148417号
古物商 東京都公安委員会許可(事務機器商):第304361804342号
労働者派遣事業 厚生労働省許可:派13-316331
小売電気事業者 経済産業省登録:A0689
電気通信事業者 総務省届出:A-29-16266
媒介等業務受託者 総務省届出:C1905391

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