プリンターの買い換えにともない、処分方法に悩むケースが少なくありません。

粗大ゴミに出したり、業者に廃棄を依頼したりと、プリンターの処分方法は多岐にわたります。

そこで今回は、担当者が知っておくべきプリンターの処分方法5選をご紹介します。

プリンター処分の基礎知識

まずは、プリンター処分における基礎知識をわかりやすく解説します。

プリンターは何ゴミに分類される？

プリンターのゴミ分類は、本体サイズや自治体の規定により異なります。

一般的に、一辺の長さが50cmを超えるか、体積が30㎤を越えるプリンターは粗大ゴミとして分類されます。

一方、それ以下のサイズのプリンターは不燃ゴミとして処理されますが、自治体により分類方法が違うのです。

たとえば、東京都北区ではプリンターの大きさが30㎤を超える場合は粗大ゴミ、30㎤以下の場合は不燃ゴミとして扱います。

一方、神奈川県横浜市では、最長部分が50cm以上のプリンターは粗大ゴミ、50cm以下のものは燃えるゴミとして処分します。

ただし、事業用プリンターは、産業廃棄物として扱われるため、メーカーに回収してもらうか、「産業廃棄物収集運搬許可証」を持つ業者に処分を依頼する必要があります。

また、プリンターを粗大ゴミとして出す場合、自治体ごとに異なる手続きが求められます。

通常は、住んでいる自治体の「粗大ゴミ対策課」などへの連絡や、ごみ収集依頼のWeb予約が必要です。

予約後、コンビニで粗大ゴミシールを購入し、プリンターに貼って指定された日に出すことになります。

詳細な手順もまた、自治体に問い合わせてください。

そしてプリンターを処分する際は、インクカートリッジやトナーカートリッジを取り外しておきましょう。

これらは「燃えるゴミ・燃えないゴミ」として処分するか、純正品であれば専用の回収ボックスに投入してリサイクル可能です。

さらに処分前に、内部データの完全な削除を忘れてはなりません。

個人情報などが残されていると、情報漏洩のリスクが発生するため注意してください。

小型家電リサイクル法とは

小型家電リサイクル法は、使用済みの小型家電製品の適切なリサイクルを促し、資源の有効利用を目指す法律です。

2013年4月1日に施行されたこの法律は、携帯電話やデジカメなどの小型電子機器の再資源化を推進するために制定されました。

法律の正式名は「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」で、28種類の家電リサイクル法の対象外品目がリサイクルの対象となっています。

これにはプリンターやPCが含まれる一方、テレビやエアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電は対象外です。

埋め立て処分場のひっ迫防止、環境汚染の防止、資源採掘時の環境負荷軽減、国内資源確保など、この法律の策定による多数のメリットが期待されています。

プリンターの不具合？処分を検討する原因とは

ここでは、処分に繋がりやすいプリンターの不具合をいくつかご紹介します。

プリンターが寿命を迎えている

プリンターの寿命は、種類や使用状況によって異なりますが、一般的には約3～5年が目安です。

法定耐用年数、メーカーが示す装置寿命、総印刷枚数などからおおよその寿命を判断できます。

プリンターの処分タイミングは、不具合が頻発するようになったときや、法定耐用年数やメーカーの示す寿命を超えた頃が一般的です。

具体的には、給紙に失敗することが多くなったときに、処分を検討することになるでしょう。

給紙のトラブルが発生した場合、まずは次の対処法を試してみましょう。

• 用紙が正しくセットされているか、折れ曲がりやセットの誤りがないかを確認
• 給紙方式（前面給紙や背面給紙など）を変えてみる
• プリンターが水平で安定した場所に設置されているかを確認する

上記手順で解決しない場合、プリンター自体が寿命に達している可能性があります。

何らかの方法でプリンターを処分し、新しい機種に買い替えることになります。

頻繁にノズルが詰まる

ノズルの詰まりは、インクの固着やほこり、空気の侵入によって起こります。

一体型プリンターの場合、インクカートリッジの交換でプリントヘッドも新しくなり、ノズルの詰まりが解消されます。

一方、独立型プリンターでは、プリンター本体にプリントヘッドが組み込まれており、詰まりが発生した際にはヘッドクリーニングが必要です。

ヘッドクリーニングはプリンターの機能を使用して行いますが、最大でも3回までに留めましょう。

これでも改善されない場合は、洗浄カートリッジを試してみてください。

何度クリーニングしても印刷品質が改善されない場合、プリンター自体の寿命である可能性があります。

特に非純正インクカートリッジは、ノズル周りのトラブルを引き起こしやすいので注意してください。

このように、実質的に寿命を迎えたプリンターは、処分して買い替えるのが基本です。

電源が入らない

プリンターの電源が入らない原因は多岐にわたります。

まず考えられるのは、電源コードが正しく接続されていないケースです。

電源コードがゆるんでいる、抜けている、または正しく接続されていない場合、必要な電力が供給されないため、プリンターは動きません。

電源プラグの抜き差しで改善する場合もありますが、それでも電源が入らない場合は、プリンタ本体の故障や不具合が考えられます。

必要に応じて修理を依頼するか、処分して新しいプリンタを購入しましょう。

プリンター内部から異音がする

プリンター内部の異音は、さまざまな原因により発生します。

もっとも多いのは、本体内部に異物が入り込み、パーツに干渉しているケースです。

この場合、通常は異物を取り除くことで解決します。

また、インクジェットプリンターの場合、一定期間使用されないと、インクの品質維持のためにオートクリーニングが行われます。

その動作音を「異音」として捉える人がいますが、故障や不具合ではありませんので、ご安心ください。

関連して、プリンターのエラー通知やファームウェア更新時にも特有の音が発生することがあります。

いずれも仕様であり、冷静に対処すれば問題ありません。

本当に注意しなければならないのは、「パーツの摩耗・劣化を起因とする異音」です。

本来、異音はプリンターの寿命を示唆するサインの一つで、部品の摩耗や劣化が原因で生じます。

頻繁に異音が確認される場合、プリンターの寿命が近いかもしれません。

【ケース別】プリンターの処分方法

以下、プリンターの処分方法をいくつかのケースにわけてご紹介します。

家電量販店やメーカーの下取りサービスを利用する

プリンターの下取りは、新しいプリンター購入時に、古いプリンターを引き取ってもらうサービスのことです。

下取りを行うメーカーや店舗の種類、そして利用条件はさまざまなので、事前に確認を取る必要があります。

たとえば、「ヤマダ電機」をはじめとする大手家電量販店では、新品購入時に古いプリンターの下取りを行っています。

フランチャイズ店舗では下取り条件に違いがあったり、そもそもサービスを提供していなかったりすることがあるため、事前確認が必要です。

また、プリンターのメーカーにおいても、さまざまな下取りサービスを提供しています。

「Canon」では「らくらく買替便」と呼ばれるサービスを提供しており、買い替え時に古いプリンターを無料で引き取ってくれます。

下取り対象は日本国内向けに販売されたインクジェットプリンターおよび未開封の純正インクカートリッジに限られますが、条件さえ満たせば、無料で利用可能です。

下取りを検討する際は、以下のポイントを抑えておきましょう。

• プリンターのコンディション
• 製造年数
• 自己搬入の可否
• メーカーや機種

原則、正常に動作するプリンターが下取り対象です。

物理的な故障や不具合が見られるもの、大きな傷・汚れがあるものは、下取り対象から外れるでしょう。

特に故障しているプリンターは、フリマアプリやリサイクルショップにおいても売却対象外になることがほとんどで、処分自体が困難になります。

そしてプリンターの製造年数は、下取りの可否を決める重要なポイントです。

メーカーによるものの、家庭用プリンターは製造から3年以内、業務用プリンターは5年以内、A3ノビサイズの対応機種は8年以内が下取り条件の目安とされます。

また、プリンターの下取り時は原則、メーカーの事務所や家電量販店に自己搬入することになります。

一方で買い替える場合は、新しいプリンターを設置するタイミングで、古いプリンターを回収してくれるため便利です。

回収費用を支払うだけで処分してくれる業者もあるので、ケースバイケースで使いわけるといいでしょう。

プリンターの下取りを検討する際には、サービス内容を事前に確認し、自社のプリンターが下取りの対象であるか、必要な手続きを把握しておくことが重要です。

 

メリット・デメリット

最大のメリットは、プリンターの処分にかかる費用を削減できることです。

家電量販店やメーカーの下取りサービスは、新しいプリンター購入時に古いプリンターを無料で引き取ります。

特に業務用プリンターは、多額の処分費用がかかることが多く、無料で引き取ってもらえるのは大きな魅力といえます。

それに加え、面倒な手続きが必要なかったり、信頼性の高い専門業者が安全に処分してくれたりするメリットがあります。

一方、下取りにも一定のデメリットが存在します。

まず、下取りを行うためには、特定のメーカーや機種の製品であること、製品状態が一定のコンディションを満たしていることなど、さまざまな利用条件があります。

さらに出張費用などの手数料が発生する可能性があり、必ずしも無料で利用できるとは限りません。

これらのメリットとデメリットを考慮し、自社に最適な処分方法を検討することが大切です。

不用品回収業者に処分を依頼する

事業用プリンターの場合、粗大ゴミや宅配回収では捨てられない場合がほとんどです。

産業廃棄物扱いとなるため、不用品回収業者に処分を依頼するといいでしょう。

不用品回収業者にプリンターの回収を依頼する流れは、次の通りです。

1. 不用品回収業者に連絡
2. 料金の支払い
3. プリンターの回収

まず、不用品回収業者に電話やメールで、プリンターの回収を依頼します。

依頼者の希望スケジュールによっては、最短でその日のうちに回収に来てくれることがあります。

不用品回収業者のサービスは有料で、プリンター1台の回収には通常、約5,000円の処分費用および出張料金がかかります。

最後に、指定された日時に業者が訪問し、プリンターを回収するのが一般的な流れです。

なお、プリンター1台だけの処分では割高になる可能性があります。

2台以上のプリンターや、ほかの不用品と合わせて依頼することで、処分費用を大幅に削減できるでしょう。

不用品回収業者を選ぶ際には、都道府県の公安委員会や市区町村からの委任状を持つ信頼できる業者を選んでください。

悪質な不用品回収業者に処分を依頼した場合、不法投棄や情報漏洩などのリスクが発生します。

信頼できる業者を選ぶためには、口コミや評判をチェックし、許認可の有無を確認することが効果的です。

 

メリット・デメリット

不用品回収業者にプリンターの処分を依頼するメリットは、オフィスまで直接回収をしに来てくれることです。

業務用プリンターは大きくて重量があるため、高層階やマンションなどにオフィスを構えている場合、搬送面で楽になるでしょう。

また、業者によっては最短即日で回収に来てくれるため、急いで処分できるのもポイントです。

デメリットとしては、不用品1つあたりの処分費用が割高であることです。

通常、不用品回収業者を利用する場合、家庭用プリンターは1台あたり約2,000円、業務用プリンターは約5,000円の費用が発生します。

その内訳は、プリンターの処分費用が約500〜1,500円、出張費用が3,000〜4,000円です。

つまり、一度の依頼で複数の不用品を処分するとお得になります。

小型家電リサイクルとして処分する

プリンターは小型家電リサイクル法にもとづき、粗大ゴミとして処分すること可能です。

通常、一辺の長さが30〜50cm以内のプリンターは粗大ゴミに出せますが、そもそも自治体によっては粗大ゴミの定義が異なります。

あらかじめ各自治体の粗大ゴミ受付窓口に確認した上で、必要な手数料を納付し、指定の場所・日時にプリンターを出しましょう。

また、プリンターのインクカートリッジはリサイクルできるので、自治体の回収ボックスに投入するか、メーカーに回収を依頼してください。

 

メリット・デメリット

プリンターを粗大ゴミとして処分するメリットは、処分費用を安くできることです。

処分費用は自治体によって異なりますが、一般的に200〜500円程度で比較的安価といえます。

また、粗大ゴミとして出すことで、確実に処分できるのもポイントでしょう。

デメリットとしては、手続きが手間だったり、基本的に自己搬出になったりすることが挙げられます。

プリンターを粗大ゴミとして出すためには、自治体による手続きが必要で、これが面倒と感じる人もいるでしょう。

さらに粗大ゴミの収集日は予約後に決まるので、すぐに処分したい場合には不向きな方法といえます。

ネットオークションやフリマアプリで売却する

ネットオークションやフリマアプリでプリンターを処分し、利益を得るのも一つの手でしょう。

同様に、リサイクルショップでも引き取ってもらえますが、買取額が低くなりがちです。

納得のいく価格で手放したい場合、ネットオークション・フリマアプリが適しています。

以下、ネットオークション・フリマアプリでプリンターを処分する流れとなります。

1. プリンターの状態確認
2. アカウント作成・出品
3. 商品の梱包・発送
4. データの消去
5. 取引完了

まずは、出品するプリンターの動作確認を行い、外観の傷や汚れをチェックします。

動作確認が済んだら、プリンターのメーカー名や機種名、コンディションを正確に記載した出品説明を作成し、商品写真を撮影します。

続いて、フリマアプリやオークションサイトにアカウントを作成し、商品を出品します。

価格設定は、同様の商品の相場を参考にしながら、自分が納得する価格に設定してください。

落札者が見つかったら、商品を丁寧に梱包し、指定された発送方法で配送します。

フリマアプリによっては、複数の発送方法が選べる場合があります。

ここで重要なのが、プリンターを売却する前に、内部の保存データを完全に消去することです。

データの完全消去、プリンターの初期化、外部メモリーなどの取り外しを確実に済ませてください。

発送後は落札者とコミュニケーションを取り、取引完了までトラブルがないように対応します。

取引完了後にクレームが来るリスクもあるため、商品説明を正確に行い、慎重に対応することが大切です。

 

メリット・デメリット

ネットオークションやフリマアプリでプリンターを処分するメリットは、自分で販売価格を設定できることです。

プリンターのメーカーや機種によっては、高値で売れる可能性があります。

デメリットは、商品の梱包・発送に手間がかかることでしょう。

特にプリンターのような大きな商品の場合、適切な梱包材の用意や配送方法の選定が重要です。

また、これらのネットオークション・フリマアプリでは、商品が必ずしも売れる保証はありません。

購入希望者が見つかるまで、数ヶ月から年単位の時間がかかるかもしれません。

確実に処分できない点は、ネットオークションなどを利用する最大のデメリットといえるでしょう。

また、プリンター内に残っているデータから、個人情報や機密情報が流出するリスクもあります。

販売前にデータの完全消去、本体の初期化を漏れなく行ってください。

プリンターを寄付する

NPO・NGO団体にプリンターを寄付し、処分と社会貢献を同時に達成する方法があります。

プリンターの寄付を募る団体は国内にいくつかありますが、神奈川に拠点を持つ「NPO法人もったいないジャパン」が代表的です。

同団体では、発売から4年以内のプリンターの寄付を随時募集しています。

また、環境保全団体の「WWF JAPAN」もプリンターや印刷用紙の寄付を募っているため、合わせて検討するといいでしょう。

プリンター処分に関する注意点

ここでは、プリンター処分における注意点を解説します。

インクカートリッジ・トナーカートリッジを取り外す

未使用・使用済み問わず、インクカートリッジやトナーカートリッジはリサイクルが基本です。

処分前にこれらを取り外し、自治体やメーカーの回収ボックスに持ち込みましょう。

回収ボックスでの処分が不可能な場合、インクメーカーなどが提供する回収サービスを利用してください。

原稿や外部メモリーを取り外す

処分する前に、原稿や外部メモリーを必ず取り外します。

また、プリンター内の保存データを完全に消去した上で、本体情報を初期化します。

これらは情報漏洩対策の観点から重要なので、漏れなく行いましょう。

業務用プリンターは処分できない

業務用に使用していたプリンターは事業廃棄物に該当するため、自治体で処分ができない場合があります。

オフィスで使われていた大型のプリンターは、粗大ゴミとして出すのではなく、業者やメーカーに連絡して処分しましょう。

プリンターを長持ちさせるために！処分を回避するコツ

運用方法や設置場所を工夫することで、プリンターの寿命を延ばし、処分を回避できる可能性があります。

ここでは、プリンターを長持ちさせるためのコツをご紹介します。

定期的に利用する

プリンターを長期間使用しないと、インクの乾燥やノズルの詰まりが生じやすくなります。

そのため、定期的に印刷を行い、インクの流れをスムーズに保ちましょう。

特にインクジェットプリンターでは、ヘッドクリーニングを実施し、インクの目詰まりを防ぐことが大切です。

設置場所や運用環境を工夫する

プリンターは精密機器であるため、直射日光や高温多湿を避ける必要があります。

適切な温度と湿度の環境で使用することで、内部パーツの劣化を防ぎ、寿命を延ばすことができます。

適切なインクの管理

純正インクの使用が一般的に推奨されています。

安価な互換インクは、プリンターヘッドの摩耗や詰まりを引き起こすリスクがあるため、極力使用を控えましょう。

また、インクカートリッジは長期間放置せず、定期的に交換するのが望ましいです。

小まめなメンテナンス

プリンター内部の清掃は、用紙の粉末やホコリの蓄積を防ぎ、印刷品質を維持するのに役立ちます。

プリントヘッドやローラー部分の清掃、廃インク吸収パッドの交換などを定期的に行ってください。

さらに、プリンターの電源管理やスリープモードの活用など、寿命を延ばすためにできることは多数あります。

プリンター・複合機のリースはスターティアにご相談ください

プリンター・複合機のリースは、オフィスのインフラ整備において20年以上のサポート実績を誇るスターティアにお任せください。

機器の導入支援はもちろんのこと、コスト削減や業務効率化、DX（デジタルトランスフォーメーション）活用支援まで、多種多様なご要望にお応えします。

また、「ビジ助会員」のお客様は、当社の複合機保守サービスである「ふらっとプラン」を特別価格でご利用いただけます。

従来は印刷枚数に応じて課金されていたカウンター料金が無料になるため、月々の印刷コストを大幅に削減できるでしょう。

プリンター・複合機のリースをご検討中の方は、ぜひ一度スターティアにご相談ください。

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まとめ

プリンターの処分方法は複数あり、それぞれ手順やメリット・デメリットが異なります。

プリンターの種類や状態を確認し、適切な処分方法を選択しましょう。

業務用プリンターの場合、産業廃棄物扱いになるため、通常は専門業者に廃棄を依頼します。

比較的新しい機種や、コンディションのいい機種は売却も可能なため、適時検討してみてください。

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