2020-09-07 09:00:38

アフターコロナ（ウィズコロナ）を生き抜くために中小企業がするべきこと

新型コロナウイルス感染症の影響により、世の中は大きく変化しています。
日々の生活だけではなく、働き方やマーケット、顧客ニーズも変化しているのです。
このような時代を生き抜くために、中小企業がするべきこととは、一体何でしょうか？

ますます激しくなる変化を覚悟する

コロナ以前からも、ライフスタイルやワークスタイルの変化が起こりつつあり、
価値観やニーズの多様化が進んでいました。
しかしアフターコロナでは、ますますこの多様化が進み、変化が激しくなっていくことでしょう。
そして変化のスピードも加速すると予想されます。
もし、今やっている事業がうまくいっているとしても、数ヶ月後にはうまくいかなくなる可能性もあるのです。
まずは、これまで以上のスピードで世の中が変化していくこと覚悟しましょう。

経営者そして会社が恐れずに変化する

世の中の変化に合わせて、経営者自身、そして会社が恐れずに変化する必要があります。
事業内容にしても、ビジネスモデルにしても、会社の方針にしても、
これまで長く続けてきたことほど、変えることは勇気がいると思います。
しかし、少しでも現在の方法に疑問を持ったのであれば、
それは今変化が必要な時である可能性が高いのではないでしょうか。

そんな時、アフターコロナ（ウィズコロナ）で生き抜くためには、恐れずに変化していくことが必要です。
社員の中には反対する人も出てくると思いますが、その声には耳をしっかりと傾けつつも、
場合によっては強い意志と覚悟で、方向転換をはかることが求められるでしょう。

これまでの当たり前を疑う

満員電車での通勤からリモートワークへ、切り分けられていた仕事と休暇が一体となったワーケーションへ、
店舗での買い物からネットショッピングへ、店内飲食からテイクアウトへ…と、
今、個人個人のこれまでの当たり前が変化したり、多様化したりしてきています。
このようにニーズやマーケットが変化している状況下であることを理解した上で、
これまで当たり前だと思っていたことが、これからもこのままで良いのか、改めて考え直す必要があります。
そして、これまで以上に個々のニーズや価値観に対応したサービスの提供が求められるでしょう。

IT技術を活用する

今回、新型コロナウイルス感染症の拡大により、ウェブ会議の開催やデジタル書類の活用など、
これまで対面や書面で行なっていた業務がIT技術を活用することになった例も多いですよね。
IT技術を有効活用して、新たなサービスやビジネスモデルを確立したり、
コスト削減や社員の働き方を改革したりすることが今後さらに求められます。

ただこれまでの業務をIT化するだけで終わるのではなく、
顧客情報をデータ化してより有益なコミュニケーションを取れるようにしたり、
対面販売からE Cサイトの販売に切り替えたり、
IT化を通じて新しい価値を提供し、一歩先へ進めるかどうかが鍵です。
このような変革期には、新しい価値観やニーズに合わせた
新たなサービスやビジネスモデルを生み出すチャンスともいえるでしょう。

また、社員の働き方を変えていく過程においてもIT化は欠かせません。
IT化を進めることで、業務そのものや組織、プロセス、企業風土を変革し、
より働きやすく、一人ひとりのパフォーマンスを高められる会社へ生まれ変わることが求められます。

柔軟なサービスの提供や対応をする

変化や多様化するニーズに対応する必要が出てくるわけですが、
それには固定化されたサービスでは難しいでしょう。

例えば、同じ施設を複数の目的で利用しているホテルやカラオケボックスをイメージしてください。
本来旅行者やビジネス客の宿泊施設であったホテルを、
その施設をそのまま活用して新型コロナ陽性者の療養施設としたり、
歌を歌うことを楽しむための施設をリモートワークスペースとして提供したりしているのを、ご存じ方も多いと思います。

1つの施設やシステムを1つの方法でのみ使用するのではなく、
同じ施設やシステムを活用して異なったサービスとして提供できるのか、その柔軟な対応とスピード感が求められます。
また、そもそもこうした非常事態や自然災害を想定し、
ホテルの療養施設利用ができるように自治体と連携したり、
工場拠点を日本と海外に分散させたりといったリスク管理をしておくことも必要です。

最後に

今後、新型コロナが拡大する前の世の中に戻ることはないと言われています。
今をとりあえず耐え忍んで、また前のやり方に戻すという方法では、生き残ることが難しくなるでしょう。
この機会をチャンスと捉えて、変化を恐れずチャレンジをすることで明るい未来が開けるのではないでしょうか。

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【著者・監修者企業】

スターティア株式会社

弊社はパソコン周り、オフィス環境、法律の改正、コスト削減など、ビジネスに関わるお困りごとの解決策を提供する当サイト「ビジ助channel」を運営しています。

資格

一般建設業東京都知事許可（電気通信工事業）：(般-4)第148417号
古物商東京都公安委員会許可（事務機器商）：第304361804342号
労働者派遣事業厚生労働省許可：派13-316331
小売電気事業者経済産業省登録：A0689
電気通信事業者総務省届出：A-29-16266
媒介等業務受託者総務省届出：C1905391