新型コロナウイルスの拡大にともない、多くの企業がテレワークを導入することになりました。
一方で、社員がそれぞれの環境からインターネットにアクセスすることから、安全なインターネットの接続方法が求められています。
そんななか、セキュリティに優れる接続方式として普及しているのがVPN接続です。
こちらでは、VPN接続の概要やメリット・デメリットなどについて解説します。
VPN接続とは
「VPN」とは、「Virtual Private Network」の略称であり、日本語では「仮想専用通信網」を意味します。
専用通信網とは、特定のユーザーだけで専用できる専用の通信回線のことで、他のユーザーの利用によるトラフィックの影響を受けないほか、セキュリティに優れています。
通常、専用通信網を利用するためには、物理的な専用回線を構築しなければなりませんが、VPNでは物理的な専用回線を設けず、仮想的に専用回線を利用します。
VPN接続は、この仮想的な専用回線に接続してネットワークを利用する方式です。
プライバシー、セキュリティに優れる専用回線を低コストで利用できる方法として高く評価されていいます。
VPNを実現する技術
VPNは、複数の技術によって実現されています。
以下では、VPNに活用されている代表的な技術を紹介します。
トンネリング
「トンネリング」とは、「トンネルを開通すること」を意味します。
VPN接続においては、仮想回線を開通することを意味する言葉です。
プライベートな通信回線を一般的な回線を利用して構築するためには、他のユーザーから隔絶されたネットワークが必要です。
トンネリングを行うことで、他のユーザーが利用できない通信回線を仮想的に構築します。
カプセル化
カプセル化は、専用回線のなかのデータを他のユーザーから読み取れない形にして送信する技術です。
送受信するデータを別のプロトコルによって守る状態が、カプセルでデータを包み込む様子をイメージさせることから、「カプセル化」と呼ばれています。
データをそのままの状態で送受信する場合、不正アクセスの被害を受けるとデータを取得されてしまう危険性がありますが、VPN接続のトンネリングとカプセル化によって、データ送受信の安全性を強化しています。
二段階認証/シングルサインオン
二段階認証とシングルサインオンは、どちらもVPNへの不正アクセスを防止するための仕組みです。
仮想回線の安全性を保つためには、外部のユーザーの侵入を防止する認証システムが求められます。
二段階認証は、仮想通信回線へのログインに必要な認証を二段階にすることで、不正アクセスから守る技術です。
一般的な認証方式であるID/パスワードのほか、認証コードやワンタイムパスワードなど他の方法でユーザーの本人確認を行います。
シングルサインオンは1組のID/パスワードで複数のサービスを利用する仕組みのことです。
ログイン情報の管理コストを低減することで、漏えいリスクを低下させています。
ユーザーにとってもログイン情報管理の煩わしさが軽減される方法です。
暗号化
暗号化は、VPNのデータが漏えいした際に、データが解読されるリスクを低減するための技術です。
データにあらかじめ暗号化を施しておくことで、権限のないユーザーが中身を閲覧できないようにします。
VPNで用いられる代表的な暗号化の方式が「SSL-VPN」です。
SSLは、インターネットの一般的な暗号化技術として広く普及しています。
VPNの通信にSSLを用いることで、セキュリティの高い仮想通信回線を実現します。
また、「IPsec-VPN」という技術も活用されています。
IPSecは、データの送受信単位であるパケット自体を暗号化し、第三者の解読を防止する方式です。
VPNのメリット
VPNは、以下のようなメリットがあることから評価されています。
セキュリティ面で優れている
VPNは、カプセル化や暗号化、認証方式の複雑化によって高いセキュリティを実現しています。
例として、具体的な対策を行わず外部から社内のサーバーに公共のインターネット回線でアクセスしようとした場合、同じネットワークを利用しているユーザーに不正アクセスされてしまう可能性は否定できません。
特に、企業の通信では顧客情報や新規事業の企画など機密性が高いデータを取り扱います。
そのため、セキュリティ面で優れているVPNを利用し、重要なデータをサイバー攻撃から守ることが大切です。
テレワークで活用しやすい
テレワークやリモートワークで活用しやすいという点も、VPNのメリットとして挙げられます。
近年は、新型コロナウイルスの影響により、多くの企業がテレワークの導入を余儀なくされており、社員の自宅から社内の環境にアクセスする機会が増えている状況です。
しかし、安全な通信のため、それぞれの社員の自宅から会社への物理的な通信回線を構築するのは、コストや手間の点から現実的ではありません。
そこでVPNを利用すれば、テレワークでも簡単に、かつコストをかけずに会社のネットワークにアクセスできます。
モバイル端末からの通信も可能なことから、働き方の幅がさらに広がるでしょう。
コスト削減につながる
VPNは、既設のネットワークを活用して仮想的な専用回線を利用する方法です。
そのため、物理的な専用回線を設置する方法と比較すると、大幅にコストカットできます。
導入する接続機器も汎用的なもので十分なため、ハードウェアの導入費用も削減可能です。
VPNのデメリット
VPNを導入する場合は、以下のようなデメリットがあることも知っておかなければなりません。
セキュリティリスクを排除できるわけではない
VPNはセキュリティ面で優れていますが、サイバー攻撃のリスクを完全に排除できるわけではありません。
独立した自社用の回線ではない異常、セキュリティリスクは常につきまといます。
あくまで、既存のネットワーク上に構築している仮想的な通信回線であることを自覚し、ユーザー自身がセキュリティ維持に務めることが大切です。
ログイン情報の管理などを徹底する必要があります。
また、サービスを提供している事業者のセキュリティ問題から情報漏えいするケースもあるため、業者を慎重に選定することも重要です。
パフォーマンスは回線の影響を受ける
VPNのパフォーマンスは使用する回線の影響を大きく受けます。
導入している回線の通信品質が悪い場合は、利用していてストレスを感じることが多くなるでしょう。
また、時間帯によるトラフィックの影響を受けることもあります。
災害時などは、通信障害などで業務が滞ってしまうことも考えられます。
コストバランスの十分な検討が求められる
VPNは低コストで専用回線を利用できる方法です。
しかし、通信品質やセキュリティを向上させようとすると、その分コストがかかります。
自社でどの程度のクオリティの回線が必要なのか検討しておかなければ、無駄にコストがかかってしまうケースがあります。
代表的なVPNの種類
VPNは「インターネットVPN」「エントリーVPN」「IP-VPN」「広域イーサネット」の4種に分けられます。
以下で、それぞれのVPNについて解説します。
インターネットVPN
インターネットVPNは、一般的に利用されているインターネット回線上に専用回線のトンネルを構築する方法です。
安価でVPNを導入できる方法ですが、セキュリティや通信品質が懸念されます。
エントリーVPN
エントリーVPNは、インターネット回線と閉域網(IP網)と併用する方式です。
通信事業者までの通信にインターネット回線を利用する一方、アクセスポイント間の通信には閉域網を利用します。
閉域網とは、許可されたユーザーのみが利用できる通信網のことです。
インターネットを利用していることからコストを抑えられますが、閉域網の利用によってセキュリティの高さも実現しています。
IP-VPN
IP-VPNは、閉域網を利用するVPNの一種です。
MPLS(Multiprotocol Label Switching)という機能を搭載した閉域網を利用します。
MPLSは、重要なトラフィックを優先的に処理する技術です。
データの送受信が高速になるため、ストレスなくVPNを利用できる方式です。
一方で、運用に発生するコストは比較的高くなります。
広域イーサネット
広域イーサネットは、IP-VPNと同様の構成で提供される方式です。
一方で、IP-VPNよりもカスタマイズ性が高いデータリンク層を採用しているため、自由度の高い設計が可能となります。
一方で、コストの高さや運用に専門知識が求められる点などが、デメリットとして挙げられます。
VPN接続を導入するには?
VPN接続の導入方法を、インターネットVPNとそれ以外の閉域網VPNに分けて解説します。
インターネットVPNの導入方法
インターネットVPNを利用するためには、ルーターにVPNをインストールする必要があります。
もしくは、最初からVPN機能を搭載しているルーターが必要です。
利用時には、以下の項目を設定します。
- プロトコル
- ユーザーID/パスワード
- 接続先のIPアドレス
閉域網VPNの導入方法
エントリーVPN、IP-VPN、広域イーサネットなどの閉域網VPNを導入する場合は、閉域網とユーザー側のネットワークを接続するための「CEルーター」が必要です。
一般的には、CEルーターの設置から専用通信環境の構築まで、すべて専門事業者が担当します。
まとめ
専用環境を構築することなくセキュアな通信を実現できるVPN接続について解説しました。
ユーザー自身にセキュリティ意識が求められる、パフォーマンスが通信回線に依存する、といった注意点がありますが、特にテレワークを導入している企業にとっては恩恵が大きい通信方式です。
スターティアでは「リモートワーク環境の構築」で安全に社内ネットワークにアクセスできる環境の構築をサポートしています。
ぜひご相談ください。
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一般建設業 東京都知事許可(電気通信工事業):(般-4)第148417号
古物商 東京都公安委員会許可(事務機器商):第304361804342号
労働者派遣事業 厚生労働省許可:派13-316331
小売電気事業者 経済産業省登録:A0689
電気通信事業者 総務省届出:A-29-16266
媒介等業務受託者 総務省届出:C1905391
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