コピー機・複合機のリース料金は、複数の要因により決まります。

ハイスペックな機種ほど、そして月間印刷枚数が多ければ多いほど、月々の料金が割高になる仕組みです。

そこで今回は、コピー機・複合機におけるリース料金の基礎知識を解説します。

コピー機・複合機のリース料金の相場は？

コピー機・複合機のリース料金は、機器のスペックやリース期間によって大きく変わります。

以下、推奨月間印刷枚数に対するリース料金の相場をまとめたのでご覧ください。

連続印刷枚数（印刷速度/分）	推奨月間印刷枚数	月額リース料金相場
15枚機	月間1,000枚未満	月額4,000〜8,000円
20枚機	月間500～3,000枚	月額7,000〜15,000円
30枚機	月間3,000枚～6,000枚	月額12,000〜18,000円
40枚機	月間10,000枚	月額15,000〜23,000円
50枚機	月間約20,000枚	月額18,000〜25,000円

連続印刷枚数とは「1分間にあたりに印刷可能な枚数」を指し、「○○枚機」といった呼び方をします。

たとえば、1分間あたり「15枚機」は15枚、「30枚機」は30枚印刷できることがわかるため、単純比較で処理性能に、2倍の違いがあると判断可能です。

上記表を見ると、「15枚機」の推奨月間印刷枚数は月間1,000枚未満で、そのリース料金の相場は月額4,000〜8,000円となります。

そのため、印刷業務の少ない中小オフィスや小規模事業者、個人事業主においては、「15枚機」で事足りるでしょう。

一方、月間印刷枚数が月間500～3,000枚になる場合、「20枚機」以上のコピー機・複合機を選択すべきです。

自社に最適なコピー機・複合機を選定する際は、あらかじめ月間印刷枚数を算出し、各機種の連続印刷枚数から絞り込むといいでしょう。

また、リース料金は契約期間の影響も受けます。

コピー機・複合機のリース契約は5年が一般的ですが、最長7年の契約も可能です。

以下、月額リース料金別の支払総額を一覧表にしたのでご覧ください。

支払総額目安（月額リース料金別）
月額料金	5年（60回）	6年（72回）	7年（84回）
5,000円	300,000円	360,000円	420,000円
10,000円	600,000円	720,000円	840,000円
15,000円	900,000円	1,080,000円	1,260,000円
20,000円	1,200,000円	1,440,000円	1,680,000円

業務用コピー機・複合機の導入形態は、リースのほかにレンタルや一括購入があります。

主流はリースであるものの、中古機をレンタルしたり、購入したりする方が費用対効果に優れるケースもあるでしょう。

そのため、月額料金と契約期間から支払総額を確認し、もっとも費用対効果の高い導入形態を選ぶことが大切です。

コピー機・複合機のリース料金が決まる要素

リース契約における月額料金は、「リース料金」「保守料金」「カウンター料金」から算出されます。

それに加え、リースする機種のスペックや月間印刷枚数、保守期間なども考慮されます。

ここでは、コピー機・複合機のリース料金が決まる要素について解説します。

機種のスペック

コピー機・複合機のスペックは、リース料金に大きく影響する要素の一つです。

前提として、印刷速度に優れた機種は耐久性能が求められることから、コピー機・複合機の法定耐用年数である5年分の印刷枚数に耐えうるパーツを採用しています。

そのため、同じメーカーであっても、印刷速度の速い機種は販売価格が割高となります。

それはリース料金にも反映されており、印刷速度が速く、耐久性に定評のある機種は導入コストが割高です。

印刷速度が速い機種を選ぶメリットは、大量の印刷作業を効率的に処理できることです。

印刷業務の効率化、オフィス環境の改善など、ハイスペックなコピー機・複合機を導入するメリットは大きく、社員の働きやすさにも影響するでしょう。

月間印刷枚数

リース契約には「カウンター方式」と呼ばれる仕組みがあり、印刷枚数に応じて「カウンター料金」が発生します。

カウンター料金の相場は、モノクロ印刷が1枚あたり約2円、カラー印刷が1枚あたり約20円です。

仮に月間印刷枚数が3,000枚で、すべてカラー印刷を行う場合、月額カウンター料金は60,000円になります。

5年間のリース契約の場合、カウンター料金だけで360万円が別途発生するわけです。

また、カウンター料金には2,000〜3,000円程度の最低基本料金が設定されていて、たとえコピー機・複合機を利用しなくても、契約期間中は必ず発生します。

リース契約を行う際には、カウンター料金を含むランニングコストを十分に理解することが大切です。

リース期間

コピー機・複合機の月額リース料金は、「リース利率」で決まります。

一般的に契約期間が長ければリース利率は低く、短ければ高くなります。

リース利率には、契約期間に応じた、一定の目安があるのです。

たとえば、100万円の複合機をリースする場合、3年契約では利率3.1～3.2％、4年契約では2.5～2.6％、5年契約では1.9～2.0％、6年契約では1.6～1.7％、7年契約では1.3～1.4％に設定されるケースが見られます。

具体的には、100万円の複合機を利率2.0%で5年間リースする場合、月額リース料金は「1,000,000円（本体価格）× 2.0％（リース料率）＝ 20,000円」となります。

なお、コピー機・複合機の保守メンテナンスについては、メーカーやサービス会社との契約が必要です。

その保守費用については、上記で算出した月額リース料金に含まれないためご注意ください。

保守契約

コピー機・複合機のリース契約にあたり、「保守契約」を結ぶのが一般的です。

保守契約は、機器が故障した際に修理やメンテナンスを行うもので、支払った費用は修理代や部品代、保守担当者の派遣費用などに使われます。

保守契約には、「カウンター保守契約」「スポット保守契約」「キット保守契約」などがあり、それぞれ別途料金がかかります。

カウンター保守契約は、カラーやモノクロ印刷ごとに設定された1枚当たりの料金にもとづき、使用した枚数に応じて料金が決まります。

カウンター料金を支払うことで、故障時の修理やトナーの補充、定期的なメンテナンスなども無料で受けられます。

トータルコストが明確であり、故障時の対応もスムーズであることから、もっとも一般的な保守契約形態となります。

スポット保守契約は、契約者の要請に応じて点検・修理・調整・感光体ユニットや各種消耗品の供給・交換を有償で行うサービスです。

継続的な保守料金の出費は抑えられますが、問題発生時は都度連絡を取り、見積りが必要です。

キット保守契約では、トナーキットを購入すると感光体ユニットの貸し出しや保守維持サービスが提供されます。

トナー使用中は修理費が無料ですが、トナー自体の料金は比較的高く設定されており、印刷可能枚数にもとづいて計算すると1枚あたりの単価が割高になります。

コピー機・複合機の使用頻度が少ない場合、相対的な費用対効果は低くなるでしょう。

オプション料金

複合機・コピー機のリース契約では、オプション機能の追加により追加料金が発生することがあります。

代表的なのがFAX機能とスキャン機能です。

これらの利用頻度に応じて、都度オプション料金が発生するサービスもあるため、事前に契約内容を確認しておきましょう。

コピー機・複合機のリース料金を下げるポイントとは？

ここでは、コピー機・複合機のリース料金を下げるポイントについて、複数の観点からご説明します。

適切なリース会社の選定

新規でリース契約を結んだり、契約を更新したりする場合、リース会社の選定が重要となります。

たとえば、契約更新のタイミングで基本料金やカウンター料金が安い業者に乗り換えるのは、コピー機・複合機のランニングコストを抑えるうえで有効です。

複数の業者から相見積もりを取り、費用対効果が高く、自社に最適なリース会社を探してみましょう。

また、乗り換えを検討する際は、既存の契約内容を正確に把握し、各リース会社が提供するサービス内容や保守契約の範囲、カウンター料金などを比較します。

適切な機種の選択

不必要に高性能なものではなく、自社ニーズや要件を満たす適切な機種を選びましょう。

そもそも、ハイスペックな機種をリースする場合、ランニングコストは総じて割高です。

これらは基本スペックに優れるだけでなく、Wi-FiやBluetoothなどの無線通信機能、ステープル機能など、オフィスワークを支援するさまざま便利機能を備えています。
リース料金は高くなるものの、業務効率化の観点では有効といえます。

しかし、月間印刷枚数が少なかったり、便利機能を活用しなかったりして、せっかくのハイスペック機を持て余す可能性があります。

そのため、リースするコピー機・複合機は、自社の使用状況や求めるスペック・機能を十分に考慮し、コストと利便性の観点から見極めることが大切です。

値引き交渉

リース料金を下げるためには、サービス事業者への値引き交渉が有効です。

交渉を行う前に、複数の代理店や販売店から相見積もりを取りましょう。

これにより、代理店同士の価格競争を促すことができ、最終的にリース料金を下げやすくなります。

また、コピー機・複合機のリース契約の場合、カウンター料金や保守料金の値引き交渉を持ちかけるといいでしょう。

特にカウンター料金は印刷枚数に応じて発生するため、ここで値引きを実現できれば、長期的に見て大幅なコスト削減に繋がります。

具体的な金額を提示して交渉することも、リース料金を下げるための有効な戦略です。

再リース

コピー機・複合機の再リースとは、リース契約が終了した後に、同じ機器を引き続き使用することを意味します。

再リースの最大のメリットは、契約更新後のリース料金が大幅に安くなる点です。

具体的には、以前のリース料金の約1/10程度で利用できるほか、既に設置されている機器をそのまま使用できるため、新しい機器への入れ替えにともなう手間や設定変更が不要となります。

しかし、再リースにはデメリットもあります。

再リースする機器は、リース期間終了時には旧世代のモデルとなっており、経年劣化による故障リスクが増加します。

さらに再リース契約を結んだ場合でも、カウンター料金と保守契約は安くならないことがほとんどです。

再リースの具体的な料金や契約条件はリース会社によって異なるため、詳細はリース会社に直接問い合わせてください。

コピー機・複合機におけるリース契約の仕組み

ここでは、コピー機・複合機のリース契約の仕組みをわかりやすく解説します。

リース契約の概要

リースとは、リース会社がメーカーから新品の機器を購入し、利用者に3～6年程度の長期契約で貸し出す契約形態をいいます。

業務用のコピー機・複合機はとても高価なため、多くの企業ではリース契約で導入するのが一般的です。

また、基本的にリース契約では、契約期間中に利用者からリース契約を解除することはできません。

途中解約の場合は違約金が発生します。

リース契約のメリットは、最新の業務用機器を初期費用なしで導入でき、ランニングコストも明確であることです。

一方で、本体価格に加えて保険料や金利、固定資産税が含まれるため、支払総額が一括購入よりも割高になること、所有権がリース会社にある点を忘れてはなりません。

リース契約の審査基準

リース契約の審査内容および審査基準は、リース会社によって異なります。

一般的には、会社の信用度や経営状態が重要な審査ポイントとされています。

会社の業績、経営年数、代表者の信用情報、滞納歴の有無などがチェックされ、過去に3か月以上の滞納があった場合は、信用情報回復までに一定の年月を要します。

また、スタートアップ企業や経営年数が3年未満の会社は、リース契約の審査に通りにくい傾向があります。

経営年数が3年以上かどうかは、一つの審査ポイントになるといえます。

さらに高齢の代表取締役がいる場合、リース契約満了時に70歳を超えると連帯保証人が必要になります。

ただ、大企業の子会社や親族が同業を経営している場合は例外となることもあります。

個人事業主の場合、滞納リスクや業績、事業内容の透明性などの観点から審査されます。

これについては、事業計画書や個人の信用情報を提出することで審査に通りやすくなるでしょう。

審査基準は公表されていませんが、一般論としてのポイントを理解し、事前に対策することで十分に対策可能です。

レンタル契約との違い

コピー機・複合機におけるリースとレンタルには、それぞれ異なる特徴と利点があります。

まず、リース契約は、最新機種を初期費用不要で導入でき、ランニングコストも比較的安価なのが特徴です。

長期間の利用を前提とした導入形態で、原則として中途解約はできません。

一方、レンタル契約は短期間の利用に適しており、通常は3ヶ月から3年未満で返却するのが一般的です。

必要なときに借りて、不要になれば返却できる柔軟性がメリットですが、対象機器の肢は限られ、いずれも中古品の貸し出しとなります。

また、コピー機・複合機の所有権はレンタル会社にあるため、原価償却や固定資産税が発生しない点もメリットです。

このように、リースとレンタルには異なる特徴があり、それぞれ明確なメリット・デメリットがあります。

ただ、業務用コピー機・複合機は長期利用が前提にあるため、多くの企業ではリース契約で導入しているのです。

一括購入との違い

リースと一括購入の違いは、支払い完了後の所有権にあります。

一括購入の場合、支払いが完了すると機器は完全にユーザーの所有物となります。

ローンの支払いが完了すれば、その機器はユーザーのものとなり、売却したり下取りに出して新しい複合機の購入資金に充てたりできます。

ただし、故障時やトラブル発生時は、その都度高額な費用が発生しがちです。

一方のリースは、所有権がリース会社に残り、再リースを行わない限り、使用終了後には複合機を返却しなければなりません。

しかし、リース会社にはメンテナンススタッフが常駐しており、トラブル発生時には迅速に修理対応を受けられます。

法人向けのサポートも充実しているので、精密機器である複合機を安心して運用できる魅力があります。

コピー機・複合機リースの導入事例

スターティアの業務用コピー機・複合機リースサービスは、これまで数多くの企業様にご利用いただきました。

その導入事例を2つほどご紹介します。

WEBマーケティング事業を営むA社様は、頻繁に印刷トラブルが生じるコピー機の買い換えを検討されていました。

具体的には紙詰まりやインク汚れの頻発、プリンター内部の異音が確認されており、印刷業務に支障をきたしておりました。

主な原因はプリンターの寿命であったため、お客様のニーズを満たす機種をご提案し、導入からアフターサポートまで支援いたしました。

また、居宅介護支援事業を営むB社様においては、10年間使用したレーザープリンターが故障したことで「耐久性のある業務用複合機が欲しい」としてご連絡をいただきました。

月間印刷枚数は4,000〜5,000枚とのことで、弊社担当者がスペックと耐久性のバランスに長けた最新機種をご提案しました。

結果、お客様には大変満足いただいたほか、「経費削減に繋がった」との声が寄せられました。

弊社のコピー機・複合機のリースサービスは、カウンター料金の中にトナー代や保守台が含まれます。

本来は月々15,000〜20,000円ほどかかるカウンター料金が無料になり、印刷コストを抑えられるのです。

コピー機・複合機のリースをご検討の方は、ぜひ一度スターティアにご相談ください。

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まとめ

複合機のリースにかかる費用は、導入機種や月間印刷枚数に左右されます。

リース料金や保守料金、カウンター料金などを細かくチェックし、適切なリース会社を選ぶことが大切です。

コピー機・複合機のリースをご検討なら、20年以上のサポート実績を誇るスターティアにお任せください。

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